労働者の年齢、学齢、最終学歴の卒業年次

労働者の職務遂行能力

労働者のライフステージごとの最低生計費が保障され、労働者に安心感を与え、長期勤続を促進する効果がある。

人事異動が容易で、労働者個々人の能力開発を動機付けることができ（多能工化）、企業の長期的な発展に寄与する。

労働者の平均年齢の上昇が賃金コストの上昇に直結し、賃金水準の低くなる若年従業員に不平が生じ、かつ、国際性がない。

ポストがなくとも、昇格できることから高齢化により人件費が上昇し、その運用が年功的になる。

職務給

業績給

労働者が従事する職務

労働者が従事した仕事の業績

仕事という労働の価値と基本給の額が一致し、企業横断的に必要な人材を募集でき、職業能力の向上のためのコストが生じない。

仕事の成果と基本給の額が連動し、短期的には企業の業績が向上する。

人事異動が困難で、労働者個々人の企業内での能力開発を動機付けること（多能工化）ができない。

複雑で共同作業が必要な仕事では採用できない。